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睡眠の質の高め方

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  • 睡眠時無呼吸症候群
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この記事のポイント

  • 働き盛り世代の睡眠不足は病気や死亡リスクを高めやすい
  • 睡眠時間を十分に確保し、快適な環境で睡眠の質を向上させる
  • 睡眠時無呼吸症候群などの病気による睡眠障害に注意する

連日の暑さで、日中の疲れが残りやすい時期です。翌日の仕事のパフォーマンスを落とさないのはもちろん、睡眠不足が招く健康リスクを防ぐためにも、良質な睡眠を心掛けましょう。

睡眠時間と睡眠の質

睡眠は量と質のどちらが欠けても
健康や死亡リスクに影響する

毎日、どのくらい睡眠時間が取れていますか。2021年に発表された経済協力開発機構(OECD)の平均睡眠時間の各国調査で、日本人は1日当たり7時間22分と、先進国を中心とする世界33カ国の中で最も短く、「日本人の睡眠時間は世界一短い」と話題になりました。

厚生労働省「令和4年度 健康実態調査結果の報告」によれば、最も多い睡眠時間は「6時間以上~7時間未満」(33.4%)、次いで「5時間以上~6時間未満」(26.2%)、「7時間以上~8時間未満」(16.0%)の順です。

日本人の睡眠時間は男女共に6時間以上~7時間未満がトップ

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睡眠時間の割合が多い順から、6時間以上~7時間未満、5時間以上~6時間未満、7時間以上~8時間未満、8時間以上~9時間未満、5時間未満、9時間以上、未回答
出典:厚生労働省「令和4年度 健康実態調査結果の報告」

睡眠は量(時間)より質が大事、と考える人は多いでしょう。しかし「健康で長生きするには、量と質のどちらも重要です」と、国立研究開発法人 国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 睡眠・覚醒障害研究部 部長の栗山健一さんは説明します。

近年の研究で、睡眠時間の短さは多くの病気や死亡リスクに関連すると分かっています。

肥満・メタボリック症候群

睡眠時間が1日当たり5時間未満の日本人男性労働者は、5時間以上の人と比べて、肥満になるリスクが1.13倍、メタボリック症候群の発症リスクが1.08倍に上昇
(日本人の男性労働者約4万人を7年間追跡した調査結果※1による)

  • ※1Itani O,et al.Sleep Med.2017;39:87-94.

心筋梗塞、狭心症などの心血管疾患

睡眠時間が1日当たり6時間未満の日本人男性労働者は、7時間以上8時間未満の人と比べて、心筋梗塞、狭心症などの心血管疾患の発症リスクが4.95倍に上昇
(日本人の男性労働者2282人を対象に14年間追跡した調査結果※2による)

  • ※2Hamazaki Y,et al.Environ Health.2011;37:411-417.

死亡リスク他

睡眠時間が6時間未満になると、死亡リスクが有意に上昇する
(世界中で行われた研究を系統的に収集し、92万人分のデータを解析した結果報告※3による)

  • ※3Itani O,et al.Sleep Med.2017;32:246-256.

働き盛り世代では睡眠時間が短くかつ睡眠休養感のない睡眠が、将来の総死亡リスクの増加と関連する
(40歳以降の米国地域住民を対象とした平均約11 年にわたる追跡調査のデータを用いた評価※4による)

  • ※4Yoshiike T,et al.Sci Rep.2022 Jan 7;12(1):189.

40歳から64歳までの成人では、睡眠時間が短くなるにつれて総死亡率が増加する
(脳波を用いた厳密な睡眠時間と床上時間を調査した研究※5による)

  • ※5Basner M,et al.Sleep.2007;30:1085-1095.

働き盛り世代で睡眠不足傾向の人は特に、将来的に健康を損ねるリスクが高いと考えられます。

起床後に「しっかり休めた」と感じるか
「睡眠休養感」が睡眠の質を左右する

一方、睡眠の「質」は、「量(時間)」のように明確な数値で評価するのが難しいものです。
睡眠中の脳波や心電図、呼吸、眼球運動、いびきなどを測定する「睡眠ポリグラフ検査」を用いて睡眠の質を評価する研究も行われていますが、「専門的な機器を使わなくてもできる睡眠の質を測る方法は、どれだけ満足できる睡眠が取れたかという本人の主観的な評価です」と栗山さんは言います。
特に、朝起きたときにしっかり休めた感覚があるかどうかが、睡眠の質を評価する上で大事なポイントです。

先に挙げた「令和4年度 健康実態調査結果の報告」では、睡眠の取れている度合いについて「夜間、睡眠途中に目が覚めて困った」(48.3%)、「日中、眠気を感じた」(38.3%)、「睡眠全体の質に満足できなかった」(34.2%)といった回答が上位を占め、睡眠の質も決して良いとはいえない状況が見て取れます。

朝目覚めたときの十分に休めた感覚を「睡眠休養感」といいます。多くの研究により、睡眠休養感の低下が健康状態を悪化させると分かりました。

心筋梗塞、狭心症、心不全などの心血管疾患

睡眠休養感の高さが心血管疾患の発症率の低下と関連する。特に若年成人と女性でこの関連が顕著
(日本での追跡調査※6による)

  • ※6Kim SJ,et al.Arch Pediatr Adolesc Med.2011;165:806-812.

肥満や糖尿病

睡眠休養感の低下が6年後の肥満、糖尿病の発症と関連
(日本での追跡調査※7による)

  • ※7Watson NF,et al.J Clin Sleep Med.2015;11:931-952.

高血圧

睡眠休養感の低下が数年後の高血圧発症と関連
(米国での追跡調査※8による)

  • ※8Saitoh K,et al.BMC Public Health.2023 Jul 31;23(1):1456.

抑うつ感

睡眠休養感の低下が数年後のうつ病発症と関連
(日本の成人を対象とした横断研究※9による)

  • ※9Saitoh K,et al.Depress Anxiety.2022 May;39(5):419-428.

40歳以降の米国地域住民、約6500人を対象にした調査では、40~64歳の働き盛り世代で「睡眠時間が5.5~6.9時間で、睡眠休養感あり」と答えた人を基準とすると、睡眠時間が5.5時間未満で睡眠休養感がある人は1.34倍、ない人は1.54倍に死亡リスクが跳ね上がると報告されています※9

働き盛り世代の睡眠時間・睡眠休養感と死亡リスクの関連

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睡眠時間5.5時間以上6.9時間未満で睡眠休養感ありの場合の死亡リスクの基準値を1とした場合、睡眠休養感なしで1.28倍死亡リスクが高い。睡眠時間5.5時間未満で睡眠休養感なしでは1.54倍、睡眠休養感ありで1.34倍死亡リスクが高い。睡眠時間6.9時間以上で睡眠休養感なしありともに0.55倍死亡リスクが低くなる。
出典:Yoshiike T,et al.Sci Rep.2022;12:189.を基に作成

そもそも睡眠時間が短いと、睡眠休養感が低下します。適正な睡眠時間は人それぞれ異なるものの、厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人の場合は1日少なくとも6時間以上の睡眠を確保できるよう努める旨が推奨されています。

会社ができる改善策は

従業員が一定の睡眠時間を確保できるよう
仕事量や勤務時間を工夫する

毎日6時間以上の睡眠を取りたくても、残業等で帰宅時間が遅くなり、睡眠時間を削らざるを得ない状況もあります。時間外労働が長くなるほど睡眠時間が短くなる傾向を示す研究結果もあります。

時間外労働が長いと睡眠時間が短くなる

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【時間外労働時間数】月45時間のとき:5.5時間(食事・入浴・通勤・余暇他)9.0時間(所定の仕事(拘束時間))45時間÷21.5時間=2.1時間(時間外労働)7.4時間(睡眠) 月80時間のとき:5.5時間(食事・入浴・通勤・余暇他)9.0時間(所定の仕事(拘束時間))80時間÷21.5時間=3.7時間(時間外労働)5.8時間(睡眠) 月100時間のとき:5.5時間(食事・入浴・通勤・余暇他)9.0時間(所定の仕事(拘束時間))100時間÷21.5時間=4.7時間(時間外労働)4.8時間(睡眠)
出典:Ohtsu T,et al.J Occup Health.2013;55:307-311.より作成

栗山さんは「従業員の健康維持のためにも、会社にはできるだけ一定の睡眠時間を確保できる仕事量に抑える取り組みが求められます」とアドバイスします。
2019年からは働き方改革の一環として「労働時間等設定改善法」(労働時間等の設定の改善に関する特別措置法)により「勤務間インターバル制度」導入が事業主の努力義務とされました。
同制度は1日の勤務終了後、翌日の出社までの間に一定時間以上の休息時間(インターバル時間)を設け、働く人の生活時間や睡眠時間の確保につなげるのが目的です。例えば始業時刻を繰り下げる方法があります。

始業時刻を繰り下げてインターバル時間を長くする

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勤務間インターバルを導入した場合、始業時刻を繰り下げてインターバル時間を長くすることで睡眠時間を確保することが可能
出典:働き方・休み方改善ポータルサイト

日本の労働者を対象とした調査※10では、勤務間インターバルが12時間未満の人は「睡眠休養感の欠如」「疲労感の増加」「ストレスをより感じている」との報告があります。
しかし慢性的に残業が多い人の場合、勤務間インターバルを入れることで生体リズムの乱れを招く可能性がありえます。
仕事のパフォーマンス低下を防ぐためにも、従業員がしっかり休める体制を整えましょう。

  • ※10Tsuchiya M,et al.Ind Health.2017;55:173-179.

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監修

栗山 健一

国立精神・神経医療研究センター
精神保健研究所
睡眠・覚醒障害研究部 部長

1999年、筑波大学医学専門学群卒業。2003年、東京医科歯科大学(現 東京科学大学)大学院修了。国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 成人精神保健研究部室長、滋賀医科大学 精神医学講座准教授などを経て19年より現職。早稲田大学、東京慈恵会医科大学、東京農工大学、滋賀医科大学で客員教授を務める。著書に『60歳からの新しい睡眠習慣』(河出書房新社)などがある。